協働コミュニケーション思考理解提案表現
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オンライン(Zoom)
Online (Zoom)

5min Research Communication Lunch(日本語・オンライン実施)

5min Research Communication Lunch(日本語・オンライン実施)

講義番号
Lecture Number
DEC_Lunch_2021_01_19
更新日
Update date
2021.01.19
公開日
Release date
2021.01.06
ランチタイムを有効活用して、異なる領域の大学院生の研究について触れ、視野を広げてみませんか?
また、専門分野外の人に、短時間でわかりやすく、興味をもってもらえるように話すためのコツも学びましょう。
このイベントはZoomで実施します。参加登録をされますと、参加方法のご案内メールが届きます。

Come and join us in a friendly environment to listen to jargon-free five-minute talks by Nagoya University's best young researchers.
This is a great opportunity to meet new people from other graduate schools and to practice explaining complex topics to the general public.
We will use Zoom for this event and inform those who have registered how to participate.

題目
Title
5min Research Communication Lunch(日本語実施)

5min Research Communication Lunch(in Japanese)

実施形態
SeminarForm
イベント

Events

開催日
Date
2021年01月19日
時間
Time
12:05〜12:55
講義室
Venue
オンライン(Zoom)

Online (Zoom)

対象者
Eligibility
全大学院生

All Graduate students

参加費
Fee
無料

Free

言語
Language
日本語

Japanese

備考
Remarks
事前に参加登録が必要となりますので、下記から参加申込みをしてください。
お申込み登録後、参加用URLが配信されます。
※イベント当日にも同じ内容のリマインドメールが配信されます。

Registration is required in advance, so please apply from the following.
After registering, you will receive a URL to participate in the event.
※You will also receive a reminder email with the same content on the day of the event.

主催
Host
博士課程教育推進機構

Doctoral Education Consortium

問い合わせ先
Contact
nu-hakase@adm.nagoya-u.ac.jp (博士課程教育推進機構)

nu-hakase@adm.nagoya-u.ac.jp (Doctoral Education Consortium)

内容

Additional information

参加お申込みはこちらから
参加登録をされた方には、自動返信にて参加方法をお知らせします。



<発表について>

王 家元 (オウ カゲン)さん
所 属:経済学研究科 社会経済システム専攻 D2
発表タイトル:日本における起業家活動の経済効果を分析してみた
紹介文:日本にいる起業家たちの活動は日本経済にどれほどのインパクトを与えたのか?について分析した研究になります。都市部集中する起業家たちの活動は、結果的には日本の地方まで影響を及ぼし、雇用が改善されることが証明されました。日本を対象とする珍しい研究ではありますが、今後日本ベンチャー業界の助成策の力になれたら嬉しく思います。


VU Tien Dung(ヴ ズン ティエン)さん
所 属:法学研究科 総合法政専攻 D2

発表タイトル:取締役を保護する経営判断原則を導入するとしたら?
紹介文:取締役の経営判断が失敗したら、その取締役に責任を追及するべきだと思いませんか?しかしそうではない場合もあります。今回は取締役の意思決定の過程を審査する経営判断原則の意義と、その原則を導入するとしたらどんな法的規範の形で定めるべきかについて簡単に紹介します。